目次
●政治的に困難な資産課税
以下では「もし日本政府が財政再建を行うとしたら、どのような形で行うべきか」について考えてみたい。
一つ言えるのは、前回見てきたように日本の家計の金融資産の多くが、政府が本来取るべきだった税金を取らなかったことにより公的部門から民間部門に移転されたものであり、それが現在の60歳以上の世帯に集中しているとすれば、高齢者世帯の資産に税金をかけて政府に戻し、累積債務を解消するのが筋だということだ。
いわゆる資産課税である。
フランスの経済学者トマ・ピケティも、世界的なベストセラーとなった著書『21世紀の資本』の中で、政府累積債務の望ましい解消方法として、「富裕層の資産に高率の税金をかける」ことを提唱している。
しかし現実には今の日本で高齢者の金融資産に資産課税を行うことはきわめて困難だ。
第一に超富裕層が存在する欧米と異なり、日本では多くの高齢者世帯が2000万円、3000万円といった比較的小口の資産を、主に老後の生活資金として貯蓄している。この層は富裕層とは言えないが、1000兆円を越える累積債務を解消しようとすれば、こうした「そこそこのお金を持っている世帯」の資産まで課税の対象として、その半分以上を税金で吸い上げなければならない。
だが政府にしてからが、「夫65歳以上、妻60歳以上の夫婦のみの無職の世帯では毎月の不足額の平均は約5万円であり、まだ20～30年の人生があるとすれば、不足額の総額は単純計算で1300万円～2000万円になる」と指摘しているのだ（2019年6月 金融庁の『金融審議会 市場ワーキング・グループ報告書』より）。
そんな状態で自分で稼ぐ手段を持たない高齢者の世帯からなけなしの老後資金を取り上げようなどとすれば、猛烈な反発を浴びることは避けられない。
日本の高齢者は金融資産を独占していると同時に、政治的にも現役世代をしのぐ巨大勢力である。
こちらも民間の試算になるが、2017年時点で日本全国の有権者のうち、60歳以上が占める割合は4割（39.2％）に達している（「longlow’s diary」）。有権者に占める60歳以上の割合の増加は、少子高齢化の影響に加え、00年代後半から団塊世代が60代に入ったことが大きい。
しかも前回2017年の衆院選を例に取ると、60代の投票率は72.0％と、20代（33.9％）の2倍以上となっており（「公益財団法人 明るい選挙推進協会」）、結果「20代前半の投票数を1としたとき、60代後半の投票数は3.80」（「ガベージニュース」）と言われるほど圧倒的な政治力の年代格差が生まれている。
この状況下で「高齢者の老後の生活資金の半分以上を資産課税で取り上げる」などという政策を打ち出すことは、どんな政治家にとっても政治的自殺に他ならない。与党幹部がちらりと匂わせただけで、次の選挙で政権交代が起きるだろう。
●有望な相続税増税
以上のように、高齢世帯が保有する金融資産に資産課税して政府の累積債務を減らすことは、筋論として正しくとも現実的に不可能と考えられる。
では、いったいどうやって財政を再建すればいいのか。
つとに指摘されているように、日本政府の財政支出は現状でも過度に高齢者保護に偏っている。
財政を年金、医療、介護に代表される社会保障支出とそれ以外に分けた場合、社会保障支出は過去30年で20兆円増加し、2018年度政府予算では33兆円となっている。これだけで歳出の33％に相当する（「m3.com」）
これに加え、保険料を主な財源とする年金や医療、福祉その他の社会保障給付費がある。2017年度予算で120兆円、GDP比で22％となっている（財務省資料「社会保障について」）。
GDP比で見た日本の社会保障費の負担割合は、経済協力開発機構（OECD）諸国のほぼ中位程度とされる。一方、社会資本整備、公共サービス、教育など社会保障以外の財政支出額では日本は20％以下で、OECD諸国中の比較可能な34か国の中で最下位なのである（「NIRA オピニオンペーパー」）。
たとえばGDPに占める教育についての公的支出割合では、OECD諸国の平均4.2％に対し日本は2.9％で、調査対象中の最下位となっているし（「日本経済新聞」記事）、子育て支援を中心とする家族関係社会支出の対GDP比でも、北欧やイギリス、フランス、ドイツなどに比べて2分の1前後の低い水準に留まっている（内閣府「家族関係社会支出（各国対GDP比）」）。
このように日本では、それでなくとも財政に占める現役世代向けの支出割合が低いのに、今後は高齢化が一段と進み、社会保障費が増えていくことが確実とされている。財政支出のうちの高齢者向け出費の割合が、今以上に高まっていくのだ。
この赤字を解消し、さらに国債費も税収でまかなって財政全体を黒字化するためには、各種の税の税率を大きく上げ、あらゆる予算を大きく削らなくてはならない。
高齢者が独占する家計の金融資産に手をつけないで消費税や所得税を増税し、財政を黒字化して債務を減らすとすれば、歳入の欠損を通じて前の世代に与えた恩恵はそのまま放置しながら、多額の資産を持つ高齢者をほとんど資産を持たない少数の現役世代に養わせ、なおかつ高齢者世代が得た恩恵と同額の税金を下の世代から徴収して埋め合わせることになってしまう。
これは、それでなくとも社会問題になっている世代間の不公平を政府自ら大きく拡大する行為であり、資産課税以上に反倫理的な政策といえる。
そうやって現役世代の生活と幸福を犠牲にして、仮に年10兆円の財政黒字を計上したとしても、全ての長期債務を返し終えるのには100年かけてもまだ足りない。
現状で政治的に可能性があり、倫理的にも納得性のある財政再建策は、相続税増税ぐらいだろう。
前述のように日本では、高齢世帯の金融資産の多くは最後まで使われない。民間金融機関の推計によれば、日本で1年間に相続される資産の総額はおよそ50兆円であり、年間死亡者数の増加に伴ってさらに増えるので、今後20年間の相続資産額は控えめに見積もっても1000兆円に達するとされている（「野村資本市場研究所」 「フィデリティ退職・投資教育研究所」他）。
現在のところ年間の相続資産のうち課税対象となっているのは15兆円以下で、税収も3兆円足らずに留まっている。
仮に年間50兆円の相続資産の全てを課税対象とし、その半分の25兆円を政府が徴収すれば、毎年22兆円の税収がアドオンされることになる。
財政は年間23兆円の赤字なので、そこに22兆円の追加税収を加えても赤字の穴埋めにはまだ足りないが、それでもそれだけあればプラマリーバランスは大きく黒字化するので、累積債務のGDP比をわずかずつでも下げていくことができる。
実際に相続税率を上げようとすれば、主に遺産相続を前にした40代後半から50代を中心に反対を受けることになるだろう。リタイアを前にした50歳前後の中高年層は、70代、80代の両親の資産がいずれ自分に来ることを前提として老後の生活を設計しているからである。
しかしその反対は、新税により高齢者から既に自分のものとなっている金融資産を取り上げる場合に比べれば、そこまで強硬なものではないと思われる。
●インフレーション・タックス
増税や支出削減といった王道以外にも、累積債務を解消する方法がないわけではない。
一例が「インフレーション・タックス」である。税金の代わりにインフレで政府債務を解消するという方法だ。
日本政府の放漫財政が続き通貨である円の信用が失われて、ジンバブエやベネズエラであったような年率数百％ないし数千％のハイパーインフレが起きてしまったとする。
こうした狂乱物価が起きれば、額面で償還することしかしない国債の価値は暴落する。
政府の長期債務すなわち国債の額面価格の合計が1100兆円のまま、日本のGDPが年率1000％のインフレで今の10倍になってしまえば、政府債務のGDP比も200％から20％に激減する。
この場合、賃金はインフレに合わせて上がっていくため、資産がなくて労働報酬を受け取っている現役世代には比較的痛みが少ない。
リタイア世代が受給する年金もインフレにスライドして上がる仕組みになっているが、預金や現金、保険証券の実質価値はインフレで暴落するので、高齢世帯が保有する預金中心の金融資産は大きく損なわれる。
日本では既に第二次大戦直後に一度、ハイパーインフレを経験している。このときは政府が大量に発行していた戦時国債の価値が失われて政府の債務が実質的に消え、反面では現金や銀行預金を持っていたり国債を購入していた国民が資産を消失させた。
ハイパーインフレはこのように借り手の債務を短期間で圧縮し、貸し手の債権もそれに応じて縮小するという、徳政令のような効果を持つ。
ハイパーインフレによる累積債務の実質削減は、「財政再建」とは言えないだろう。しかし、とにかく債務のGDP比を下げればいいのであればこのやり方で片がつくし、インフレで資産が毀損される層は過去の政府の財政赤字の受益者と重なるので、社会的公平性も保たれる。
実施も簡単だ。なんの対策もせずに通貨の信用が失われるまで放漫財政を続けていればいい。
ただし経済が混乱し国民の日々の生活に支障が出るのは明らかなので、望ましい方法とはいえない。
●「マイルドなインフレ」で累積債務は解消できる？
「マイルドなインフレで累積債務を解消できる」という説もある。
まず支出の削減と税収増に努力し、財政赤字を解消する。続いて金融緩和によってデフレから脱却し、そこそこの経済成長と低レベルのインフレを導く。
実質経済成長率が1％で、年率2％のインフレが続けば、名目経済成長率は3％になる。
仮に日本の日本のGDPを500兆円、累積債務を1000兆円とすると、GDPは年率3％で増えていくので、30年間で約2.4倍、1200兆円ほどになる。その間、財政赤字をなくし累積債務を増やさなければ、1000兆円の長期債務もGDP比で83％程度に収まる計算だ。
先に引用した財務省「債務残高の国際比較（対GDP比）」によれば、2000年代以降の主要国の債務／GDP比は概ね50％以上100％以下というところだ。80％台前半まで債務／GDP比が下がれば、日本の財政も世界の先進国の標準並みに格上げとなる――という筋書きである。
財政収支の改善には、第一に景気回復、第二にインフレが有効とされる。
景気が回復すると、まずモノやサービスの売上が増えて消費税が増え、黒字の企業が増えて法人税収も急増する。特に後者の増え方は大きい。企業は赤字だとほとんど税金を払わないが、黒字化したとたんに利益の何割かを法人税として国庫に納めるようになるからだ。
景気が回復してしばらくすると、人手不足から賃金も上がって、所得税も増えてくる。
インフレも税収を増やす。物価高で見かけの売上が増えれば消費税も増えるし、企業や個人の見かけの所得も増えて、法人税、所得税も増える。所得税、住民税、健康保険料など累進課税の税目では特に増収率が大きくなる。実質収入は同じでも名目収入が上がると税率は高くなるから、増税したのと同じ効果がある。
2018年11月、政府はプラマリーバランス黒字化の目標年度を2025年に先送りしたが、2018年秋の段階で食料とエネルギーを除く消費者物（コアコア）価指数が前年比0.4％というレベルでありながら、予想される税収は60兆円と27年ぶりの高水準となり、プラマリーバランスの赤字額も2008年度以来の低さとなっている。
これは2012年12月から続く景気の持続的拡大の賜物だ。この状態で日銀の目標通り2％のインフレが実現されれば、目標より前倒しでプラマリーバランスの赤字が解消されてもおかしくはない。
それがリフレ派のめざすところであり、安倍内閣がめざすところでもある。
だがプラマリーバランスの赤字の解消と財政の黒字化、累積債務の解消は別の問題である。
●インフレ下では累積債務も金利で膨れ上がる
「マイルドインフレで累積債務のGDP比が下がる」という上の説明には、まやかしがある。
というのも国債には金利がつき、それはインフレ率と経済成長率に連動するからだ。インフレ率と経済成長率が合わせて3％の状況が何年か続くなら、10年物の国債金利は必ず3％以上になる。
インフレが始まって数年の間は、デフレ時代に発行した表面利回りの低い国債が政府債務の大部分を占めているので、利払い費用は少なくて済み、債務が減少してゆくだろう。
しかし新規発行の国債については3％以上の金利をつけなければならない。このため償還期限がきた国債を借り換えるたびに利払い費用は跳ね上がってゆき、10年もすると市場の国債の多くは表面利回り3％以上に置き換わってしまう。
この状態ではもう、インフレによる対GDP比での累積債務の目減りは起きない。インフレでGDPが増えるのに歩調を合わせて、政府の長期債務も金利により膨れ上がってしまう。
インフレによる長期債務の目減りは、国債の借り換えが進む前、最初の数年間だけしか起こらない。したがって年率5％以下のマイルドなインフレでは、長期債務のGDP比を大きく下げるほどの効果はない。
インフレによって長期債務のGDP比を大きく下げるためには、借り換えが間に合わないほど急激に物価が高騰する必要がある。つまりハイパーインフレでなくては、政府長期債務を解消することはできないのだ。
このことは政府の主な債権者である、高齢者世帯側から見ても明らかだ。
現在の家計の金融資産は、デフレのためほとんど金利がついていない。
ここでマイルドなインフレが起こると、最初のうちは金利がインフレに追いつかないため、家計の金融資産は目減りする。
しかしインフレが始まると金利もそれに合わせて上がってくるため、家計の金融資産にも利息がついて増えるようになる。そうなればインフレによる目減りはわずかになる。
また高齢世帯の収入源である年金は、物価スライド制となっているため、インフレが進むと支給額が増える。
このようなインフレに対するセーフティー装置が存在するため、常識的なレベルのインフレ程度では、高齢世帯の資産は大きく脅かされることはない。
貸し手である高齢者の金融資産の実質的な価値が減らないということは、借り手である政府の長期債務の実質的価値が減らないということである。
●日銀によるマネタイゼーション
財政収支の黒字化やインフレに頼らず、累積債務を解消する魔法のような方法も存在する。
市場の国債を日銀が買い取り、「なかったこと」にしてしまうのだ。
2017年12月末時点での日銀の国債保有残高は449兆円で、同時点の国債発行残高1092兆円の41％を占めている（「時事ドットコム」）。
過去数年、日銀は量的緩和政策遂行のため新規国債発行額（年間30兆円台）を10兆円以上上回るペースで国債を買い増しており、発行残高に占める保有割合は年々高くなっている。
日銀に買い取られたまま出てこないわけだから、これらの国債は市場から見れば存在しないも同様だ。
国債につく金利は政府にとっては支出であり、日銀にとっては収入になるが、日銀が得た利益は日銀法により国庫納付金として政府の収入となる決まりなので、やはり存在しないも同然といえる。
これを完全に「なかったことにする」には、日銀が保有する国債を無利子・無期限の「永久債」に切り替えればよい。
これは数年前、アデア・ターナー元FSA（イギリス金融サービス機構）会長が日本の政府関係者に勧めていた方法である。
今の状態で日銀と政府が「日銀所有の国債はそもそも発行されなかったことにします」と決めれば、国債発行残高の4割が消える。
2018年に日銀が新たに買い増す国債を51兆円とすると、日銀保有の国債は500兆円。2018年末の日本政府の累積債務を1300兆円とし、そこで「日銀保有分はなかったこと」にすると、1300兆円から500兆円が引かれて800兆円が残る。2018年のGDPを553兆円として、財務省発表の累積債務のGDP比は145％まで下がることになる。
この方法はある意味で累積債務解消の決定打といえる。
日銀があと300兆円ほど市場から国債を買って「なかったこと」にすれば、累積債務のGDP比は100％以下になり、日本政府の財政状態も他の先進国並みとなる。
財政再建の完了である。
もっとも現状でも「日銀が国債を買いすぎて、国債マーケットが細っている」と批判されているほどなので、今以上の買い増しは望ましくはないだろう。だが政府と日銀がその気になればそれは可能だし、それによって日本経済に大きなマイナスが生じる可能性は低い。
「これをやれば税金を上げたり高齢者の老後資金に課税したりして、みなさんの貯金を減らす必要はなくなりますよ」
と説明すれば、日本国民のほとんどは諸手を挙げて歓迎するはずだ。
ただしこのやり方は財政上の禁じ手とされる、中央銀行によるマネタイゼーションそのものである。実行すれば「倫理的に問題だ」という非難は避けられない。
マネタイゼーションとは、中央銀行が政府にお金を用立てることで、よく「輪転機でお金を刷って政府に渡す」と表現される。一般には政府が発行する国債を中央銀行が引き受ける（買い取る）という形で実施される。
日本でも明治初期には当たり前のように行われていた。
マネタイゼーションの問題点は、「政府の財政的節度が失われ、通貨の供給過剰により制御不能のインフレを招く恐れがある」ことだ。
実際に明治にはマネタイゼーションのためにインフレが起きて経済の混乱を招いている。
今の日本において、既に日銀が保有している国債を日銀がどう処理しようと、デフレがインフレに変わるとは考えられない。しかし政府の財政節度が失われ、未来に禍根を残す可能性は高い。
高齢化の進行で将来的に今以上に財政難が見込まれる日本政府が、
「一度やってみて問題なかったのだから、もう一度ぐらいいいだろう」
という誘惑から逃れることは難しいと思われるからだ。
戦前の1932年に世界恐慌対策として始まった、高橋是清蔵相による国債の日銀引受という先例がある。
このときの日銀引受による財政規模拡大は結果として軍部の強大化を招き、高橋蔵相が財政秩序を守るため数年でこれを打ち切ろうとしたところ、反発した軍部は高橋を暗殺してしまった。そして日銀引受はその後ずっと、軍部に主導された日本が第二次大戦に敗北してハイパーインフレに襲われるまで続くことになった。
そうした歴史を考えても、多額の国債発行残高が特に市場の圧迫要因とはなっていない現状で、あえてマネタイゼーションに走る理由はない。
●残された選択肢
ここまで縷縷（るる）述べてきたように、政府の累積債務の解消は、本来であれば高齢世帯への資産課税によって行うべきものである。しかし日本社会が高齢化してしまった今、この方法は政治的に不可能といえる。
資産課税を伴わない財政の黒字化は現役世代への課税によって実現するしかないが、それは世代間の不公平を一段と助長するものであり、倫理的に避けるべき政策である。
倫理的な正当性と政治的実現性の双方を考慮すると、残された選択肢は少ない。
結局、現状で可能なのは「経済の活性化による税収増加に加え、消費税と相続税の増税によるプラマリーバランスの赤字解消」という線に落ち着く。
それは現在の安倍政権の政策そのものということになる。
幸い現状では政府累積債務によって生み出された民間金融資産は高齢世帯の家計に退蔵され、インフレを導くこともなく、経済には累積債務による悪影響はこれといって出ていないから、あえて累積債務の解消にまで踏み込む必然性はないし、国債を日銀に引き受けさせる必要もない。
そのようなわけで、筆者は安倍政権の「ゆるい」財政再建路線を支持するのである。
≪ 政府が借金を減らすとは民間の貯金が減るということ 子どもは仲間とともに育つ 前編 ≫
